日本国内において、補聴器の専門職として二つの資格があります。
まずひとつ目は国家資格でもある「言語聴覚士」です。
もうひとつは「認定補聴器技能者」という業界団体が定めた専門資格があります。
今回はこれらの資格について解説します。

言語聴覚士はコミュニケーションのスペシャリスト

言語聴覚士は理学療法士・作業療法士に続く「リハビリ3職種」のうちの一つです。
理学療法士は身体全体の運動機能、作業療法士は手先の運動や生活日常動作を担当しています。
言語聴覚士はコミュニケーション全般（聴く・話す・書く・読む）や子どもの言語発達、嚥下（食べる・飲む）までを担当します。オールマイティなセラピストは少なく、それぞれ専門領域を持つセラピストの方が多いです。

言語聴覚士の養成は1970年代から本格的に始まりました。
当時は「言語療法士」と「聴能言語士」という資格に分かれていました。
その後、資格制度の変遷があり、1999年に国家資格として第一回目の試験が実施され、4,003名の言語聴覚士が誕生しました。2018年現在、資格取得者は3万人を超えています。

言語聴覚士になるには、いくつかの方法があります。
専門の四年制大学を卒業するか、一般の四年制大学を卒業して2年間の専修学校を終了するか、高校卒業後三年制の専修学校を終了して国家試験を受験します。

従事している領域でもっとも多いのが、成人の「摂食・嚥下障害」、「言語・認知障害」です。引き続き、「発声・発語の障害」、「小児の言語・発達障害」と続きます。「聴覚障害」に関してはもっとも少なく、その従事者は2,000人弱です。

聴覚障害を担当する言語聴覚士の主な勤務先は、病院・クリニック（耳鼻咽喉科がメイン）、聴覚特別支援学校（ろう学校）、補聴器メーカー、補聴器販売店となります。医療機関では医師の指示のもと、聴覚検査、脳波検査（聴性脳幹反応検査）、耳型採取、補聴器装用訓練などが行えます。

言語聴覚士の強みは、補聴器のみならず、人工内耳、耳の解剖生理・病理から脳機能、聴覚検査、リハビリテーションの基礎を学んでいるところです補聴器のフィッティングを、「聴覚リハビリテーション」という観点も含めて、多角的な視点でカウンセリングできます。

認定補聴器技能者は補聴器の調整から法規まで幅広く学ぶ

NPO法人である認定補聴器技能者協会によると「認定補聴器技能者」は以下のように定義されています。

補聴器の販売や調整などに携わる人に対し、財団法人テクノエイド協会が、厳しい条件のもと、基準以上の知識や技能を持つことを認定して付与する資格です。

1987年に財団法人テクノエイド協会が発足し、日本の補聴器販売において組織化が始まりました。1993年には第一回目の認定補聴器技能者試験が行われました。
現在、認定補聴器技能者登録者数は4,000人弱となります。
認定補聴器技能者になるには、補聴器販売に従事しながら約4年かけて各種講習・実習をこなしつつ、最終年には認定試験に合格しなければなりません。扱う科目も多岐にわたり、補聴器の電気的性質、音響的知識、フィッティング理論、医療的知識、関連法規などを学びます。この資格は取得後も5年毎の更新制度があり、規定の講習を受講して最新情報のアップデートに努めています。

病院の補聴器外来では、この資格を持った販売業者が外来診療のサポートをしていることが多いです。補聴器診療においては、耳鼻咽喉科医師（補聴器相談医）と言語聴覚士、認定補聴器技能者の三者が連携して、難聴患者さんのケアに従事しています。

店頭における補聴器販売においても長年の経験と専門知識を駆使して、補聴器の機種選びのお手伝い、補聴器のフィッティング、耳型採取、購入における公的制度に関する助言、購入後のアフターフォロー（掃除・点検・再調整）など幅広く対応できる、まさに「補聴器のプロフェッショナル」です。

今回は補聴器にまつわる専門職「言語聴覚士」と「認定補聴器技能者」について解説しました。信頼できるお店選びの条件として、これら専門スタッフが配置されているかどうかも検討されることをお勧めします。
もちろんヒヤリングストアでは、各店に認定補聴器技能者を配置しています。新入社員に対しても、社内研修終了後、順次この認定試験のための養成課程への参加をサポートしています。

また、言語聴覚士の採用を積極的に行っています。現在、数名の言語聴覚士を持つスタッフがヒヤリングストアの専門性を高め、お客様のより快適な補聴器ライフのフォローアップをすべく活躍しています。ベテランのスタッフが、言語聴覚士を目指す専門職養成校において「補聴器」に関する講義を担当し、補聴器に携わる仕事の素晴らしさを伝えることにより、さらなる後陣の育成にも努めています。